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人材マネジメントと組織内キャリア開発 3

⓸キャリア開発プログラムの中の教育訓練

❶教育訓練の位置づけと計画
企業において行われる教育訓練は「教育」または「研修」と呼ばれている。
企業によっては、能力開発、人材開発、人材育成と称しているところもあるが、いずれも教育、研修・訓練としての活動を包括しており、これをまとめて「教育訓練」と称する。
経営サイドから「教育訓練」を見ると、経営戦略の展開において、その目標を達成するために必要な人材の確保、モラールの高揚、自社の企業文化の伝承・改善・改革の促進など、経営活動を円滑に展開するために必要な従業員の能力開発活動の意味である。
一方、従業員サイドから「教育訓練」をみると、潜在能力の開発(顕在化)、職遂行能力の開発という目的がある。
それは、職業人としての生涯をより充実させていくためのキャリア開発の場であると位置づけることができる。
このように教育訓練活動は、経営サイド・従業員その両方にとって重要な活動であるといえる。

「キャリア開発プログラム」では、教育訓練は、個々人のキャリア開発を支援するさまざまな「学習」の機会と捉えることができる。
一般に、教育訓練や研修と言うと、専門知識・スキルの習得や資格取得のための研修など、テクニカルスキルの習得を意識しがちである。
それは重要な意味を持つが、キャリア開発全体という観点からすると一部に過ぎない。
「専門知識・スキルの習得」のためには、本人の専門性や希望の理解と、組織側が求める方向性などを加味した本人による意思決定が必要。

キャリア開発の専門家には、「何かを教えなければならない」ということに限定せず、キャリア形成の流れや上述の各方面が求める「職業能力」を意識した研修をプログラムしていくことが求められている。

教育訓練の体系には特定の形は存在しないが、人材は一朝一夕で創り上げられるものではないため、中長期的な視野に立って計画することも必要である。
つまり、知識やスキルに偏った能力開発では即効性があっても、その効果を長期にわたって維持することは難しいのに対し、態度や行動の変革を促す能力開発は、即効性はないものの長期にわたって安定的な効果を生むことが期待される。

また従業員一人ひとりの開発目標や方向は、階層や職務内容によっても、また、個々人においても当然に画一ではない。
したがって、内容の種類・時間帯・期間・習得したいレベルの高低等の多様性を保ちながら、ある程度自由に選択して訓練を受けられる仕組みも必要となる。
一組織において、それらを全てを網羅することが難しい場合には、専門性に応じ外部の研修機関を利用したり外部講師を招聘したりする。

❷研修プログラムのニーズと教育訓練の技法
教育訓練は、上司や先輩による職場での教育(OJT)のほかに、職場外教育(OFF-JT)として実施される。
職場外教育には「個別教育」と「集合教育」がある。
〈個別訓練〉
従業員個別のニーズに合わせ、外部セミナーへの参加といった形で実施
〈集合教育〉
階層別教育、職能別教育、自己啓発支援プログラム、全社共通課題訓練(QC活動など)

最近では、多様化する教育訓練課題に対応するため、集合研修以外のインターネット環境を利用したE-ラーニングなどのトレーニングも増加している。

❸教育訓練ニーズ
「教育訓練ニーズ」とは、経営者または管理者側から「こうあってほしい」という期待役割(期待水準)を実現するために必要とされる能力アップの要素を指すものである。
【教育訓練ニーズ分析のための資料】
①経営理念・経営方針とその分析
②経営戦略・経営計画とその分析
③経営者及び管理者等の期待役割の分析
④自社の要員構造の分析
⑤顧客・取引等のの要望と社会における役割
⑥職場内で発生する、または発生している問題の分析
⑦人事記録・人事考課記録
⑧職務分析・工程の分析
⑨自己申告書
⑩面接記録
⑪その他

【教育訓練ニーズの分析の方法】
①職場観察(販売現場、生産現場、オフィスなど)
②面接(個人・グループ)データの分析
③職場会議による発言の分析
④モラール・サーベイの分析
⑤教育訓練ニーズ把握のための調査の分析
⑥組織開発に関する調査の分析
⑦人事考課における面接データの分析
⑧自己申告制度に伴う面接データの分析
⑨昇進・昇格テストの分析
⑩教育訓練の場における参加者の発言の分析
⑪その他

❹教育訓練プログラムの設計
教育訓練ニーズが明確になり、そのニーズを教育訓練により充当できると判断した場合、子のニーズを対象としたプログラムの設計を行う。
①ニーズに基づく教育訓練プログラム目標の確定
②教育訓練プログラム実施後の到達目標(期待効果の達成予定点)の確定
③予算確定
④対象者確定
⑤訓練期間確定
⑥具体的な教育訓練プログラムの設計

【教育訓練技法の体系】
①知識・事実の習得に適した技法
②技能の習得に適した技法
③態度変容・意識改革に適した技法
④問題解決力・意思決定力向上に適した技法
⑤創造性開発に適した技法
⑥組織活性化・職場活性化に適した技法
⑦フォローアップに適した技法

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