インターネットにおける行動と心理 4
3.その後の研究の展開と現状、他の研究との関連
(1)インターネット・コミュニケーション研究の現状
ここまで、ジョインソンの2003年の著書である『インターネットにおける行動と心理』に基づきながら、2000年代前半までに行われた主要なインターネット研究の流れを紹介してきた。
その後も、インターネット・コミュニケーションが私たちの行動や心理に及ぼす影響について活発な議論が続いており、2007年には、インターネット心理学研究の歩みを包括的に展望したハンドブックも出版された。
また、近年の動向として、顕名(非匿名)環境でのインターネット・コミュニケーションにも注目が集まっている。
ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)の興隆により顕名コミュニケーションに機会が急速に増加し、関連する研究も増えている。
(2)学際研究の必要性
第1に、情報工学や情報社会学などの研究領域から、インターネットという通信システムやそこで利用されているサービス群が、どのような社会情勢の中で、どのような歴史や思想に基づいて設計されたものなのかを学ぶ必要がある。このような背景の違いにより、各サービスが私たちに示すアフォーダンスのかたちが大きく異なることも少なくない。
また、初めからヒトの行為の可能性を物理的に封じることを目的として、テクノロジーが意図的に設計された場合もある(たとえば、コピーコントロールCDなど)。
このように人の行動や社会秩序を環境管理によって規制する方法は、規範、法律、市場と並び、「アーキテクチャ」による規制と呼ばれている(1999)。
インターネット・コミュニケーションが、人の行動にもたらす影響について考えるとき、このような技術による規制の可能性も考慮に入れておかなければならない。
第2に、脳科学や進化人類学などの研究知見を踏まえて、インターネットが人の情報処理に及ぼす影響を考察する視点も必要だろう。
日常生活の中でインターネットをコミュニケーションに利用することで、私たちが従来の方法では接触が難しかった人々とつながりを持ち、情報を共有することが容易になった。
しかし、形成可能な社会的ネットワークの規模や入手可能な情報量がどれほど大きくなっても、それを処理する人間の脳には物質的な限界が存在する。
限度を超えた量の情報は有効に活用されないばかりか、私たちの思考や感情にさまざまな弊害をもたらす可能性がある(2010)。
人間の脳は高い可塑性と適応力を持つが、脳の情報処理能力に見合う社会集団の規模(複雑な関係を維持できる上限)は150人程度であると考えられている(1996)。
インターネット・コミュニケーションが私たちの行動や心理に及ぼす影響について考察するとき、そのような物質的な制約が存在することを認識しておくべきだろう。